技適マークについて解説まとめ

技適マークとは、総務省令の定める技術基準適合証明・技術基準適合認定を受けたことを示すマークです。この2つの証明・認定においては、制定されている法律が異なります。

・技術基準適合証明→電波法

・技術基準適合認定→電気通信事業法

これらの証明・認定を受けていない改造無線機は、場合によっては電波を適切に送受信することができず、混信や電波妨害を起こす可能性があります。ちなみに、技適マークは過去に「認証マーク」と呼ばれていたこともありますが、どちらも持つ役割は同じものです。

どこに技適マークはあるの？

無線機をはじめ、インターネットに接続する各機器も、技術基準をクリアしている必要があるため技適マークがつけられています。これはスマホや携帯電話、コードレス電話の通信機器も同様です。これらの機器は、以下の箇所で技適マークを確認できます。

・無線機
型番や製造元を記載したプレート内

・無線LAN、Wi-Fiルーター
側面や底面のラベルや本体

・無線LAN、Wi-Fiカード
カード表面のラベルや本体

・スマホや携帯電話など
内臓バッテリー設置部のラベルや本体

製品によって設置箇所が異なる場合もありますが、証明の有無は総務省のホームページにて確認可能です。

技適マークのデザインはCの中にギザギザの横棒と郵便マーク

日本国内において、技適マークは電波を利用する機器すべてに貼り付けられているラベルです。そのデザインは、大文字のCの中に稲妻を表すギザギザの横線が引かれ、「〒」のマークが描かれています。

出典：総務省｜電波利用ホームページ/

技適マークは携帯電話にもある

技適マークは、電波を使って通信するすべての機器に貼付が義務づけられています。たとえば携帯電話であっても、裏のふたを開けてバッテリーを取り外してみると、型式名称や製造者情報と一緒に、技適マークのラベルが貼り付けられて（プリントされて）います。Wi-Fiのルーターも、裏返してみるとどこかに技適マークが確認できるはずです。

さまざまな用途で無数に飛び交う電波。便利な一方、混信や妨害が起こりやすいというデメリットもありました。それらを回避するため、周波数帯を管理すべく国が制定したのが電波法。技術基準や無線局の免許登録、送受信チャンネル・出力設定といったルールを設けることで、スムーズな通信を維持しています。

このため技術基準を満たさず技適マークがついていない無線機は、電波トラブルを起こす可能性が高いです。万が一トラブルを起こした場合は違法とされ、以下のような罰則を受けることになります。

・救急、公共電波など重要な無線の妨害
5年以下の懲役または250万円以下の罰金

・無線局の無断開設、運用
1年以下の懲役または100万円以下の罰金

以上のことを踏まえ、無線機などの通信機器が手元にある方は、技適マークの有無を速やかに確認することをおすすめします。もし技適マークがついていなかった場合、どのように対処すればよいかを下記にまとめました。

レンタルした無線機に技適マークがない場合

レンタルの場合は速やかにレンタル会社に問い合わせ、技適マークの確認できる機種に交換をお願いしてください。

一部のレンタル業者では、異常に安い料金と引き換えに、技適マークのない無線機を貸し出すところも見受けられます。そうした無線機には手を出さないようにしましょう。

購入した無線機に技適マークがない場合

購入した場合は購入店舗に問い合わせる、あるいはお近くの総合通信局へ相談してください。

なかには意図的に改造した無線機を販売する店舗も存在します。また技適マークがついていても、違法改造をした無線機の技適マークは失効。「通常よりも強力」などとうたって販売する業者や、オークションサイト経由で販売する個人出品者には、十分に注意しましょう。くれぐれも購入時には技適マークの有無をチェックしてください。

海外製の製品には要注意

海外製の無線機などでも、日本で使用可能とされている商品は基準をクリアしているため、技適マークがついているケースがほとんどです。ただし、正規ルートではなく個人輸入などで購入した場合、技適マークがないこともあります。これは正規ルートを通していないことで、技術基準の証明・認定を受けていないためです。

補足すると、海外製のアマチュア無線機でも、免許申請をして技術基準に通過すれば、技適マークなしでの使用が許可されます。このとき、免許取得前に使用するとやはり違法となるため注意が必要です。

技適マークがあっても開局手続きが必要になることも

技適マークがついていればどのようなものでも使用できるかと言えば、一概にその限りとは言えません。無線機の利用においては、家庭用の無線LANや特定小電力のトランシーバーなどを除いて、基本的に無線局開設の免許を得なければならないのです。

もし無断で無線局を開設、運用した場合は電波法に抵触し、上記で触れたように、1年以下の懲役、または100万円以下の罰金が科せられます。そのため、アマチュア無線などを使用する際には技適マークがあることで安心せずに、開局手続きを忘れないようにしましょう。

Bluetoothでの通信でも認証が必要

無線通信のひとつに数えられるBluetooth機器ですが、こちらは技適マークが必ずしもついているわけではありません。ただし、使用する機器はBluetooth認証を受けている必要があります。Bluetooth認証は世界基準であり、つまり海外製品でも認証を受けていれば使用が可能です。一方で受けていない機器は、国内外を問わず使うことができません。

特定小電力の無線機でもチェックを

特定小電力のトランシーバーは、無線局開設にかかる免許取得が必要ありません。とは言え、無線機には技適マークが必須。特定小電力機器の場合、電波妨害などの被害が起きにくいことから発覚はしづらいものの、法律に抵触する可能性は十分にあります。

無線の使用に関しては、厳密なルールが設けられています。ルールを無視した場合は違法となり、罰則が科せられる恐れも。法律を遵守して無線機を使用するためには、技術基準のクリアや無線局開設の手続きなどが必須であり、それらは自分自身で行う必要があります。さらに無線機を購入する場合、コストも大きくなるでしょう。

面倒な手続きは業者が負担し、コストをかけずに便利に活用するなら、無線機レンタルを検討するのもひとつの手です。